高齢者や身体に障がいを持つ人でも円滑に日常生活を営めるよう、身の回りにおいて障壁となり得る要素を解消することを、バリアフリーといいます。移動がしやすいように階段や通路などに手すりを取り付ける、車椅子のままでも通れるよう段差を解消する、などが具体例となりますが、エレベーターの設置や視覚障がい者向けの音声ガイダンスなどもこれに含まれます。このバリアフリーですが、当初は駅や市区町村役場などの公共施設で先行導入されていましたが、近年では個人の住宅においても普及が見られます。手すりの設置や段差の解消などに加え、床材を滑りにくいものに替えたりすることで、転倒などの事故を防ぎ、誰もが安全に暮らせるような住環境を実現するための取り組みが進んでいます。
住宅のバリアフリー化は、持ち家だけでなく賃貸住宅においても導入される傾向にあります。持ち家の場合は住人本人及びその家族にとって利益がありますが、賃貸住宅においては入居者だけでなく物件所有者にも利益をもたらしてくれる契機となり得ます。というのも、以前は賃貸住宅の利用者といえば一人暮らしの学生に代表されるような若年層が多かったのですが、近年では社会全体の高齢化に合わせて高齢者の利用割合も増えているからです。そのため、バリアフリー化によって高齢者に配慮した環境整備を行えば入居者を獲得しやすくなって稼働率の向上に貢献し、結果的には家賃収入の安定化に役立つ可能性があります。